2021年2月、社食ドットコムでは、社員食堂に関するアンケートを実施しました。大変貴重なご意見を賜り誠にありがとうございました。アンケート集計結果をご報告させていただきます。
【半数以上が通常営業していない】
56％と、半数以上の社員食堂で営業時間を短縮しているほか、一部メニューを削減したり複数ある社員食堂のうち何店舗か閉店しているなど。
【70％以上が昨年比で下がっている】
通常営業ができていないところはもちろん、通常営業している企業も利用者数は昨年比で下がっている。これはテレワーク・出社制限などでそもそもの出社数が減っていることが考えられる。
【社員食堂は「３密」を避ける取り組みが標準化】
ほとんどの企業でアルコール消毒の利用、座席が向かい合わないようにする、配膳時に密接しないように並ぶといったことはほとんどの企業が行なっている。その他テイクアウトアプリの導入や利用済みテーブルの消毒、空間除菌器の導入など、ハード・ソフトの両面での感染症対策がとられている。
社員食堂がない会社の人は「社員食堂のメリット」として「安い」という印象がもっとも強いが、これは従来の「社員食堂は安かろう、悪かろう」というイメージを多くの方が持っているものだと推測される。
「社員食堂がない」会社の人は63%の人が社員食堂があったほうが良いと回答。
「社員食堂がある」会社の人は90%の人が「あったほうがよい」と回答。
このことから、
「社員食堂がある会社の人は、その便利さ、必要性についての認識が高い」と認識していると考えられる。
アンケート結果まとめ
今回のアンケートでは、多くの貴重なご意見を頂戴することができました。大変ありがたく、心より感謝申し上げます。
このアンケート結果は、HCJ2021での「社食業界アップデートミーティング」で発表したもので、コロナ禍の社員食堂の現状と、社員食堂の必要性についての内容となっています。
特に社員食堂の存在そのものが問い直されているこの時期に、社員食堂の自体が必要かどうかということに関しては、多くの人が「必要」と回答するなど、あらためてのその価値の高さを証明する結果となりました。
ご協力をいただいた方々にとって、このアンケート結果が働く環境のひとつとしての社員食堂の価値向上に繋がることを祈念しております。
引き続き社食ドットコムをよろしくお願いいたします。
社食ドットコム／プライムナンバー（株） 代表取締役 藤井 直樹
