【社食訪問記】日本電気株式会社(NEC)

日本電気株式会社(NEC)

今回訪問したのは東京港区芝にある日本電気株式会社(NEC)。同社の歴史は1899(明治32)年、外国資本の直接投資が認められた条約改正の発効日に、最初の外資系企業として「日本電気株式会社」が設立されたことまで遡ります。1943年に「住友通信工業株式会社」に社名を変更しますが、45年に再度「日本電気株式会社」に名称変更を行ない現在に至っています。49年には東京証券取引所に上場、54年にはテレビ放送装置の国産化に成功、58年には国産初のトランジスタ式電子計算機完成、82年16ビットパソコン「PC-9801」を発売、2009年顔認証技術が世界第1位評価を得るなど、様々な製品やサービスで100年以上にわたって時代を切り拓いてきています。

扱う事業内容も現在は多岐にわたっており、地方公共団体、医療、電力などへIT・ネットワークシステムを提供する社会公共事業、政府、官公庁などへ大規模ミッションクリティカルシステムやネットワークシステムを提供する社会基盤事業、他業種へITソリューションを提供するエンタープライズ事業、通信事業者向けネットワークサービス事業、海外市場を対象としたグローバル事業など幅広いカテゴリーで事業を展開。2021年度の連結売上は約3兆141億円(海外売上比率25%)、総従業員数117,418人(単独 21,350名)(2022年3月末時点)という複数の事業ドメインで社会に貢献している企業です。

NECでは2021年4月に開始した新たな働き方改革「Smart Work 2.0」のコンセプトに基づき社員食堂もリニューアル。社員食堂は組織・会社の枠を超えてイノベーションを紡ぎだす場である「Innovation Hub」のひとつに位置付けられ、「FIELD(フィールド)」として2021年10月から稼働を始めています。

今回はそんな日本電気株式会社(NEC)の社員食堂をご紹介します。



まとめ

ただ単に食べるだけの場所ではない! 社員食堂がリニューアルされたNECの「FIELD」が熱い!

NECでは、リモートワークとのハイブリッドな働き方により従来より出社率が減少。さらにコロナ禍も重なったこともあり社員食堂の喫食数も大幅に減少していました。そのタイミングで社員からの要望もありNECの働き方改革「Smart Work 2.0」を推進するための施策一つとして社員食堂をリニューアル。11階と12階にあった社員食堂を11階に集約するとともに「食事をするだけの場所」から「組織・社内外の垣根がないコミュニケーション・イノベーション創出の場」として生まれ変わり、名前も「FIELD」と名付けられました。

「FIELD」では、空間がゾーニングされており、それぞれ「ソロゾーン」、「リビングゾーン」、「ミートゾーン」、「イベントゾーン」、「カフェ&デリ」の5ゾーンに分けられています。それぞれに「さまざまな人に出会える」、「アイデアの種が見つかる」、「おいしい食事で健康になる」、「食を通じて社会貢献する」などの目的を持たせており、それぞれのシーンに合わせた様々な形状の座席が配置されています。

従来は11:30〜13:30だった営業時間は7:30〜17:00となり、社員の多様でフレキシブルな働き方を強力にバックアップ。メニューも豊富で、楽しい場となるよう、アクティビティを踏まえたゾーニング設計、BGMや植栽など居心地の良い空間演出も実現しています。

また食堂運営に関しては、(1) 手軽な食へのニーズに応える (2) カラダへのやさしさを提案 (3) ”来たくなるコト”をプロデュース (4) 集いやくつろぎのひとときを演出、という4つのコンセプトを設定、「Well-being(安心・いきいき・ワクワク・心地よさ)とコミュニケーションの促進」を食堂運営の方針とするなど、社員の利用を促す取り組みを積極的に行なっています。

その他、フードロス対策(自家製ベーカリー・自家製麺は味の追求に加え、対策の一環にも)、廃プラ、サステナブルフード(大豆ミート使用メニュー、オーガニックコーヒー・紅茶)といったSDGsへの取り組みも活発。社員向けの施設としてだけでなく、社会貢献も行なう、次世代型社員食堂といえるでしょう。

「食べるだけ」だった社員食堂から新しい働き方を支えるInnovation Hubへと進化を遂げたNECの「FIELD」。さまざまな領域で発展を続ける同社にとって、欠かせない施設となっていくことでしょう!


日本電気株式会社 (英文: NEC Corporation)

東京都港区芝五丁目7番1号 

記事の内容は取材および掲載時点の情報であり、最新の情報を反映・担保するものではありません。

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